予約経路別の内訳では「ネット予約サイト」が50.7％と過半数を占めています。
外国人客においてもネット予約サイトの利用が主体となっていることがうかがえ、こうした需要を取り込むべく、後述の通り、国内旅行サイトの英語版や海外宿泊予約サイトに登録している施設は75％にのぼっています。一方、自館ホームページでの直予約については、外国語ページを作成している施設は約9割にのぼりますが、ＨＰ直予約での獲得は9.5％にとどまっています。

「国・地域別」の内訳では台湾が35.5％を占めています。各国・地域の最高比率においても台湾が100％を占める施設もあり、台湾の方からの高い需要が見られています。

FIT向けの施策内容をみると、「自館のＨＰに外国語ページを設けている」が88.9％と高く、直接予約を強化する動きが見られています。

【自館HPに設定している外国語ページ】

対応している言語については100％全ての施設で英語に対応しているほか、中国語が約6割、韓国語は約4割という状況です。

【外国語での予約はできるか】

6割の施設が可能と回答しています。

【外国語ページの翻訳方法について】

約7割の施設が外部業者に委託しており、外国語版の作成を自社で行っている施設は1割強にとどまりました。

【国内主体の宿泊予約サイト内の「英語版」等に登録しているか】

約9割と高い数字であり、昨今のネット予約の普及率の高さを表しています。

【海外の宿泊予約サイトの登録について】

海外予約サイトに登録している施設のうち、Booking.comには約８割、agodaは約7割、Expediaは約6割の旅館・ホテルが登録しています。

主に団体客集客のための施策内容については「自社で相手国に出向き、旅行会社等にセールスしている」と「組合等の団体で相手国に出向き旅行会社等にセールス」が、44.4％で実施されています。

【自社で相手国に出向き旅行会社等にセールスしている施設】

訪問している国は台湾が75％と最も高く、先述の「国・地域別の宿泊実績」内訳へ、結果として表れています。

【組合等の団体で相手国に出向き旅行会社等にセールスしている施設】

訪問している国は台湾が75％と、ここでも最も多くセールスに取り組まれています。

外国人客に対する接遇面の対策について尋ねたところ、約9割の施設で「接客スタッフに関する対策」を行っているという結果でした。

取り組み内容としては「外国語堪能なスタッフの常駐」「外国人スタッフの常駐」「翻訳端末・翻訳アプリを活用」などが積極的に取り組まれている一方で、インバウンド受け入れに向けた研修を行っている施設は、15.4％という結果でした。

備品などの受け入れ整備の面では、「外国語の各種印刷物等を用意」が76.3％で最も大きくなっています。中でも館内案内図や料理、ドリンクのメニューなどが多くの施設で作成されています。「外国語の滞在マニュアルの用意」や「館内サイン等での外国語表記」といった取り組みは47.4％で実施という結果になりました。

【用意している印刷物】

「館内案内図」が73.3％と多くの施設で作られていますが、それ以外の「飲物等メニュー」をはじめとした印刷物は50％以下という結果にとどまりました。