①宿泊客1人当りの売上高・基本宿泊料 等

宿泊客1人当りの売上高の平均は23,007円、同基本宿泊料売上の平均は18,762円でした。前年調査と比較すると、宿泊客１人当りの売上高で2,756円、基本宿泊料売上で2,270円上昇しています。

多くの施設で、客数が低迷する中でも、それぞれに単価維持のために努力されたことがうかがえます。宿泊客人当りの附帯売上は4,245円で前年の3,759円を上回っています。内訳では、飲食売上は351円増の2,570円と増加していますが、売店売上は136円減の627円と減少しています。また、日帰客1人当りの売上高の平均は5,644円でした。

②客室１室当りの年間売上高

客室1室当りの年間売上高は9,959千円と、前年調査から952千円の減少となりました。また、客室1室当りの年間基本宿泊料売上は8,182千円と、同様に前年を下回っています。

③定員稼働率、客室稼働率

旅館営業の効率を表す定員稼働率の平均は35.1％と、前年調査から2.8ポイント低下しています。内訳をみると、50％以上が全体の16.2％、45％～50％が0.0％、40％～45％が13.5％、30％～40％が13.5％、30％未満が56.8％となっており、前年と比べて、特に30％未満の施設が多くなっています。

規模別の定員稼働率の平均は、大規模旅館23.2％、中規模旅館28.3％、小規模旅館49.9％という結果でした。特に、大規模施設で8.6ポイント低下、中規模施設で11.0ポイント低下と、大幅に前年を下回っています。販売可能な客室のうち実際に利用された客室の割合をみる客室稼働率（OCC）の平均は、57.1％と前年調査から6.2ポイントの低下となりました。

④DOR、ADR、RevPAR

1室当り平均宿泊人員（DOR）は2.32人と、前年の調査結果に対して若干下回る結果となりました。平均客室単価（ADR）は、43,528円、これに客室稼働率を掛けた数値である、販売可能客室１室当り売上（RevPAR）は、24,854円となりました。

ここでも、単価の維持により平均客室単価は上昇していますが、1室あたりの宿泊人数の減少が続き、可動も低下していることから、RevPARはわずかに前年を下回る結果となっています。

客数の減少は収益性にも大きく影響しており、売上の減少により固定費の負担が大きくなり、収支マイナスという結果となりました。

①売上原価率

平均売上原価率は19.7％と前年の21.5％を下回っており、厳しい状況の中で原価管理の努力が継続されていることがうかがえます。

②人件費率

売上に対する人件費の割合は45.8％で前年調査から9.2ポイントと大幅に上昇しており、売上の減少が大きく影響しているとみられます。従業員が効率的に働いているかをみる労働分配率(人件費÷売上総利益)は57.0％で、適正範囲といわれる40％を大きく上回っています。

③諸経費率（主な経費は下段にて分析）

売上に対する諸経費の割合は43.0％で、前年の38.4％を4.6ポイント上回りました、営業費の割合は11.2％と前年からわずかに下降しましたが、業務費の割合は2.5ポイント増の19.5％、管理費の割合は2.6ポイント増の12.2％といずれも上昇しています。

④償却前営業利益率

償却前営業利益（売上高－売上原価－人件費－諸経費）が売上高に対して、どの程度あるかをみます。この指標は、GOP（Gross Operating Profit）ともよばれ、経営判断において重要な数値です。今回の調査では償却前営業利益率の平均はマイナス8.4％と、前年調査の3.5％からマイナスに転じました。

20％以上確保している旅館が全体の5.5％（前年7.5％）、15～19％台が9.1％（前年7.5％）、10～14％台が3.6％（前年7.5％）、5～9％台が7.3％（前年27.5％）、0～5％台が10.9％（前年15.0％）、マイナスとなった施設は63.6％（前年35.0％）にのぼりました。

⑤償却前経常利益率

雇用調整助成金や各種の補助金等の支援策が多くの施設で積極的に活用されたことで、営業外収益が売上比16.7％と大幅に増えています。これにより、大幅な下落となった営業利益に対し、経常利益率はマイナス6.9％と前回調査からマイナス3.6ポイントに抑えられており、償却前経常利益率ではプラス4.8％と、ほぼ前年並みとなっています。

①主な経費の対売上高比率

主な経費の対売上高比率は、送客手数料率は7.6％と横ばい、広告宣伝費率は1.8％と低下、エネルギー費(水道光熱費＋燃料費)率の9.8％と修繕費率の3.3％は、前年調査から上昇しました

② 客１人当りの経費効率

客１人当りの主要経費の平均額は、送客手数料1,787円、広告宣伝費383円、エネルギー費(水道光熱費＋燃料費)1,781円、修繕費680円でした。前年調査から広告宣伝費は低下しているものの、その他は引き続き上昇傾向にあります。

今回も昨年同様に、安全性・活動性・借入金適正度について指標値を算出しました。ここでは調査回答旅館の平均値を、理想とする財務構造と比較することにより全般的な傾向と課題を見ていきます。
（貸借対照表項目に記載のある施設のみ取りまとめていますので、1．売上効率、2．損益構造と集計対象旅館が異なります。）