①宿泊客１人当りの売上高・基本宿泊料 等

宿泊客１人当りの売上高の平均は20,251円、同基本宿泊料売上の平均は16,492円でした。前年調査と比較すると、宿泊客１人当りの売上高で370円上昇し、宿泊客１人当りの基本宿泊料売上で132円下降しています。
宿泊客１人当りの附帯売上は3,759円で、うち飲食売上が2,219円、売店売上が763円といずれも前年を上回っており、ＧｏＴｏトラベルでの地域クーポンによる消費拡大効果があらわれているものとみられます。
また、日帰客１人当りの売上高の平均は5,437円でした。

②客室１室当りの年間売上高

客室１室当りの年間売上高は10,911千円と、前年調査から2,360千円の減少となりました。
また、客室１室当りの年間基本宿泊料売上は8,706千円と、同様に前年を下回っています。定員１人当りの年間売上高は2,109千円、定員１人当り年間基本宿泊料売上は1,647千円という結果でした。

③定員稼働率、客室稼働率

旅館営業の効率を表す定員稼働率の平均は37.9％と、前年調査から1.8ポイント低下しています。
内訳をみると、50％以上が全体の16.7％、45％～50％が11.1％、40％～45％が0.0％、30％～40％が50.0％、30％未満が22.2％となっており、施設によりばらつきが大きくなっています。
規模別の平均は、大規模旅館31.8％、中規模旅館39.3％、小規模旅館52.5％という結果でした。
販売している客室のうち実際に利用された客室の割合をみる客室稼働率(ＯＣＣ)の平均は、63.3％でした。

④ＤＯＲ、ＡＤＲ、ＲｅｖＰＡＲ
１室当り平均宿泊人員（ＤＯＲ）は2.56人と、前回の調査結果に対して若干下回る結果となりました。
平均客室単価（ＡＤＲ）は、42,220円、これに客室稼働率を掛けた数値のＲｅｖＰＡＲは、26,725円となりました。

コロナ禍の影響があり、単価はある程度維持されたものの、客数は大幅な減少がみられ、売上効率が低下する結果となりました。

ここでも、客数減による売上の減少から収益性の低下がみられ、人件費率、諸経費率が上昇し、収支マイナスという結果となりました。

① 売上原価率

平均売上原価率は21.5％と前年を下回っており、厳しい状況の中で原価管理の努力が継続されていることがうかがえます。

② 人件費率

売上に対する人件費の割合は36.6％で前年調査から4.4ポイントの上昇となっており、売上の減少が大きく影響しているといえます。
従業員が効率的に働いているかをみる労働分配率(人件費÷売上総利益)は48.4％で、適正範囲といわれる40％を大きく上回っています。

③ 　諸経費率（主な経費は５ページにて分析）

売上に対する諸経費の割合は38.4％で、前年の35.3％を3.1ポイント上回りました、営業費の割合は11.7％、業務費の割合は17.0％、管理費の割合は9.6％といずれも上昇しています。

④ 償却前営業利益率

償却前営業利益（売上高－売上原価－人件費－諸経費）が売上高に対して、どの程度あるかをみます。この指標は、ＧＯＰ（Gross Operating Profit）ともよばれ、経営判断において重要な数値です。

今回の調査では償却前営業利益率の平均は3.5％と、前年調査の9.8％から大幅に低下しました。
20％以上確保している旅館が全体の7.5％、15～19％台が7.5％、10～14％台が7.5％、5～9％台が27.5％、5％未満が50％となりました。

①主な経費の対売上高比率

主な経費の対売上高比率は、送客手数料率7.6％、広告宣伝費率2.2％、エネルギー費(水道光熱費＋燃料費)率8.7％はいずれも上昇しています。修繕費率は2.3％と前年調査を下回りました。

② 客１人当りの経費効率

客１人当りの主要経費の平均額は、送客手数料1,629円、広告宣伝費400円、エネルギー費(水道光熱費＋燃料費)1,599円、修繕費422円でした。 客数の減少をうけて、いずれも増加という結果となりました。

今回も昨年同様に、安全性・活動性・借入金適正度について指標値を算出しました。ここでは調査回答旅館の平均値を、理想とする財務構造と比較することにより全般的な傾向と課題を見ていきます。
（貸借対照表項目に記載のある施設のみ取りまとめていますので、１．売上効率、２．損益構造と集計対象旅館が異なります。）