①宿泊客１人当りの売上高・基本宿泊料 等

宿泊客１人当りの売上高の平均は19,881円、同基本宿泊料売上の平均は16,624円でした。日本旅館協会(以下、日旅協)全国平均と比較すると、宿泊客１人当りの売上高で708円下回り、宿泊客１人当りの基本宿泊料売上で954円上回っています。

宿泊客１人当りの附帯売上は3,257円で、うち飲食売上が1,311円、売店売上が741円という結果です。
また、日帰客１人当りの売上高の平均は5,104円でした。

②客室１室当りの年間売上高

客室１室につき、年間いくらの売上をあげているかをみる客室１室当りの年間売上高は13,271千円と、日旅協全国平均を1,451千円上回っており、20,000千円を超える旅館は全体の12％でした。

また、客室１室当りの年間基本宿泊料売上は10,852千円、定員１人当りの年間売上高は2,746千円、定員１人当り年間基本宿泊料売上は2,066千円という結果でした。

③定員稼働率、客室稼働率

旅館営業の効率を表す定員稼働率の平均は39.7％です。日旅協データの全国平均の38.1％を1.6ポイント上回っています。

内訳をみると、50％以上が全体の5.9％、45％～50％が17.6％、40％～45％が11.8％、30％～40％が58.8％、30％未満が5.9％でした。

規模別の平均は、大規模旅館36.9％、中規模旅館40.0％、小規模旅館49.8％という結果でした。

販売している客室のうち実際に利用された客室の割合をみる客室稼働率(ＯＣＣ)の平均は、74.4％でした。

④ＤＯＲ、ＡＤＲ、ＲｅｖＰＡＲ

１室当り平均宿泊人員（ＤＯＲ）は2.62人と、日旅協データの全国平均2.58人に対して若干上回る結果となりました。

ＡＤＲは、42,501円と、日旅協データの全国平均に対して、3,023円上回り、ＯＣＣをＡＤＲで掛けた数値のＲｅｖＰＡＲは、31,621円と、日旅協データの全国平均に対して、6,314円上回る結果となりました。

今回のアンケートでも収益性が高い旅館と低い旅館の格差が表れましたが、日旅協黒字旅館と比較して、売上原価や人件費は低く収まっていますが、諸経費は若干高くなっています。

① 売上原価率

平均売上原価率は22.7％で、日旅協全国平均23.3％、黒字旅館平均23.4％と比較すると、低く抑えられています。

② 人件費率

売上に対する人件費の割合は32.2％（うち外注費は2.7％）で、日旅協全国平均32.8％よりも低く収まっています。
従業員が効率的に働いているかをみる労働分配率(人件費÷売上総利益)は41.7％で、適正範囲といわれる40％を上回っています。

③ 　諸経費率（主な経費は５ページにて分析）

売上に対する諸経費の割合は35.3％で、日旅協全国平均34.9％を若干上回りました、営業費の割合は10.3％、業務費の割合は16.7％、管理費の割合は8.3％でした。

④ 償却前営業利益率

償却前営業利益(売上高－売上原価－人件費－諸経費)が売上高に対して、どの程度あるかをみます。この指標は、ＧＯＰ（Gross Operating Profit＝運営総利益）ともよばれ、経営判断において重要な数値です。

今回の調査では償却前営業利益率の平均が9.8％で、日旅協全体の平均と比較すると2.0ポイント上回っています。20％以上確保している旅館が全体の10％、15～19％台が16％、10～14％台が10％、5～9％台が44％、5％未満が20％となりました。

①主な経費の対売上高比率

主な経費の対売上高比率は、送客手数料率6.7％、広告宣伝費率1.9％、エネルギー費(水道光熱費+燃料費)率7.5％、修繕費率2.6％という結果です。

② 客１人当りの経費効率

客１人当りの主要経費の平均額は、送客手数料1,418円、広告宣伝費333円、エネルギー費(水道光熱費+燃料費)1,455円、修繕費416円でした。

今回も昨年同様に、安全性・活動性・借入金適正度について指標値を算出しました。ここではアンケート回答旅館の平均値を、理想とする財務構造と比較することにより全般的な傾向と課題を見ていきます。
（貸借対照表項目に記載のある施設のみ取りまとめていますので、１．売上効率、２．損益構造と集計対象旅館が異なります。）