春（３月～５月）の実績についての回答をまとめました。今回調査結果とともに前回調査の「見込み」と前年調査の「実績」とを比較しています。

●基本宿泊単価・総宿泊単価
基本宿泊単価では「上昇傾向」との回答が72.8％と多数を占め、前回調査時の見込みを上回っています。前年に続き、さらに単価向上がすすめられていることがうかがえます。地域別では、関東、甲信越、北陸、四国・九州で「上昇傾向」が８割を超えています。

●客数傾向
客数傾向は、前回調査で「増加傾向」との見込みが半数であったのに対し、実績では61.2％となりました。一方で、約２割は「減少傾向」と回答しています。地域別では、「増加傾向」との回答が概ね６割を超えていますが、東海地域では33.3％にとどまっています。

●規模別客数傾向
規模別の客数傾向(当館)では、小・中規模で「増加傾向」が６割を超えていますが、大規模では55.2％と比較的低く、「減少傾向」と回答した施設が３割を超える結果となりました。

●コメントから見える全体的な傾向
単価、客数ともに６割以上が前年を上回る実績を上げており、コメントからみられたその要因として、全国旅行支援の駆け込み需要やインバウンドの回復などが挙げられています。物価高騰も踏まえた単価の向上への努力も数多くコメントされていました。

夏休み（７月下旬～８月)の見込みについての回答をまとめたものが右表です。

●基本宿泊単価・総宿泊単価
基本宿泊単価、総消費単価ともに「上昇傾向」が５割を超えており、「横ばい傾向」と合わせると９割を超えています。地域別では、甲信越で「上昇傾向」が７割となっていますが、その他地域でも大きな差はみられませんでした。

●客数傾向
客数傾向（当館）では「上昇傾向」との回答は４割、約２割が「減少傾向」とみられており、一部で厳しい見通しもあるようです。地域別では、「増加傾向」との回答が中国で66.7％、東海で53.3％と高くなっています。

●規模別客数傾向
規模別の客数傾向（当館）では、大規模で44.8％が「増加傾向」と回答しているのに対し、小規模施設では34.6％と低くなっており、中・小規模でより慎重な見通しがうかがえました。

●コメントから見える全体的な傾向
５類への分類移行もあり、アフターコロナでの旅行意欲の回復と３年ぶりの規制のない夏休みに期待する声がある一方で、全国旅行支援終了後の反動や、個人客の予約間際化、団体客の戻りの遅れといったコメントが目立ち、先行きへの不透明感が感じられます。エリアにもよりますが、インバウンドの増加についてのコメントも増えています。

商品整備に取り組んでいる施設もあり、単価の維持・向上への努力を続けられていますが、その中でも多くの施設で物価高騰や採用難に直面している状況が色濃くうかがえました。