何故、普及していないのかは明白です。旅館では事務処理に携わる人であっても１人当りに１台のパソコンが備えられていないからです。従って、社員の中でメールアドレスを持っている人も少ないというのが現状ではないでしょうか。経営者・役員や営業・予約・総務など、対外的な活動の多い一部の社員だけがメールアドレスを持ち、その他の社員は会社全体のメールアドレスを共有していることが多いようです。 しかし、お客様を見てみると、ほとんどの方がメールアドレスを持ち、携帯電話のメールも含め、積極的に活用しているのです。予約の決済ではメールの活用をなくしては機能しないほど、重要なツールとなっています。
旅館業も世間一般の状態に近づき、対お客様においても社内においてもＩＴ化を進め、メール活用による情報交換、コミュニケーションを進めていくべきです。
本レポートでは、営業・予約・総務経理など、対外的な業務が多い部署で活用することで大幅な業務改善が図れる「電子メールの効用」を理解し、活用するうえでのポイントをまとめてみました。初歩的な内容ですが、入門編として捉えていただき、新たにスタートするメールのビギナー指導にご活用いただければ幸いです。